遠隔地での作業を事務所から支援

遠方に作業に行くとなれば交通費、移動時間、宿泊費など多くの間接費が発生する、また、若手とベテランでは人件費にも大きな差が発生する。遠隔地の作業は若手社員が行き、WEB会議システムなどを利用し事務所から工事の映像を見ながらベテランが支援、更にその様子を高齢技術者の方々が見ながら技術指導など教育方法等も確立しながら現場の遠隔支援を実現している。

ムダをなくし、スキルを磨く

今までは１年間に換算すると勤務時間の１か月以上を移動時間に費やしていた。そのムダをなくすべく、運用可能な仕組みやルールを整備し、テレワークを実現。移動時間を削減することで空いた時間を活用し、資格を取得のための社内教育を開始した。さらにコストに対する意識づけやスキルアップのために、社内積算セミナーをWEBで実施。結果、積算の知識だけでなくICT機器関連のスキルも向上し、テレワークを後押しした。

属人化の解消

有給を取得できない原因の1つに属人的な仕事が多いことがある。業務内容を精査し、自治体への申請書類の作成やシンボルの変更などは、社内の女性スタッフがサポートできるように教育を実施し、属人化の解消を図った。

自由度の高い遠隔支援運用

遠隔支援には「facetime」「Zoom」「slack」、写真、ビデオデータ、メール、電話など様々な方法を用意。最も生産性の上がるツールを選択して、支援を行っている。

遠隔支援が目的にならないように

無料で試せるものも増えているので苦手意識を持たず色々トライし運用しやすいものを選んで行くことが大切。
遠隔支援と言う言葉の魅力に振り回されず、ベストがあれば利用すればよい、手段の前に重要なのはゴール設定。
現状の課題を洗い出し最適な解決方法を検討してからでも遠隔支援の導入は遅くない。

■引用：電気と工事2021年6月号『特集 導入事例に学ぶ！電気工事業の遠隔支援の始め方』

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